「趙甲濟ドットコム」よりバンダービルドさんの記事です。
「<韓日合同軍事訓練> and <巫俗信仰>」と「文氏最側近を強制捜査、文政権に打撃」の2本です。
タイムリーと言うかなんというか…1本目の「<韓日合同軍事訓練> and <巫俗信仰>」は昨日の「反日種族主義」の話と関連性の高い内容になっています。
「シャーマニズム的世界観」とされていたものが「巫俗信仰」と同義です。
<韓日合同軍事訓練> and <巫俗信仰>
「韓日合同軍事訓練」という表現自体が韓国人にとっては非常に見慣れない。私たちの国軍と日本の自衛隊が合同で訓練する状況は韓国人に想像すらできないこととされている状態だ。この瞬間、同じ自由陣営の二国（日韓）が、共同の敵（北朝鮮政権）から核・ミサイルの脅威を受けている最中という事実は、誰も否定できない事実だ。では、共同の敵に対応する「韓日合同軍事訓練」がない今の現実は、当然非正常状態である。それならば、今日、多くの韓国人がこのような非正常状態をむしろ当然のことと錯覚して生きていけるのは、なぜなのか？ 根本的な原因は、21世紀に似合わず、多くの韓国人が秘める「巫俗信仰」のためである。科学的根拠や妥当な論理なしに「幻影」を強く信じる現象を「巫俗信仰」のもう一つの定義（定義）に受け取るならば、今日の多くの韓国人の日本に向けた姿は、これら「巫俗信仰」に何ら劣らない。この際の重要な教義は、「日本＝悪」という「信念」システムだ。ここでの「信念」は、ファクトとは何の関係もないものであって、自分が信じたいこと、見たいもの、聞きたいことだけを選択的に取り上げ憎悪心を極大化した結晶体である。一言で誤った信念システムだ。原始部族レベルの人種差別呪術（呪術）とも近い。このような「巫俗信仰」に陥った今日の多くの韓国人は、「軍国主義日本！」「独島侵奪日本！」「統一妨害日本！」のように、科学的根拠は全く無い各種呪文（呪術）を丹念に覚えながら頻繁に叫び上げる。 問題は、21世紀には全く似合わないこの時代錯誤的「巫俗信仰」に陥り迷う多くの韓国人に対する「韓国政治家たち」の姿だ。正しい道に導くつもりは全くないし、このような「巫俗信仰」を、むしろ煽り利用することによって、そこで最大限個人的な利益（選挙の票）を取ろうと血眼になっている。俗物根性いっぱいの姿に相違ない。今のムン・ジェイン政権は、これらの俗物根性を正しく示している。 「巫俗信仰」が行き過ぎて、最近では、自由陣営隣国の指導者（安倍首相）をめぐって呪い（詛呪）風（ブーム）が吹き、多くの韓国人が群れて集団呪いを浴びせる状況にまで来た。このような抜け目がない「巫俗信仰」の形態は、21世紀の文明に向けた一種の挑戦と見なしても過言ではない。今のような韓国の巫俗信仰的反日が続けば、将来到達する終着駅は明らかだ。その終着駅の様子は、すぐにそう遠くないところで予め確認できる。 別の巫俗信仰のトップ*1（金一族崇拝、主体思想）である北韓の地が、示す今日の姿がまさに、「日本＝悪」を中核教義とする21世紀版「巫俗信仰」に陥った韓国が到達しうる終着駅の姿に相違ない。更には、巫俗（シャーマンクッ*2）に陥って国庫を使い果たした国家指導者の奇行ないし愚行で亡国を迎えた朝鮮末期の姿がまさに将来韓国が到達する終着駅の姿に相違ない。 不幸な過去（日帝時代）が存在するとして、当時を生きたこともない、その子孫が今日、このような「巫俗信仰」に浸り過ごさなければならないという法でもあるのだろうか？韓国はたかが、これら「巫俗信仰」の自由を享受するために独立したものであり、たかが、これら「巫俗信仰」を満たすために「漢江の奇跡」を成し遂げたのか？周辺情勢を勘案すれば、当然あるべき「韓日合同軍事訓練」が、たったこんな「巫俗信仰」に遮られている今日韓国の現実は果たして正常と見ることができるか？ 今は「韓日合同軍事訓練」が必要な時だ。これをきっかけに、現在韓日間の多方面（経済、安全保障、外交など）に渡って縺れたネジレ問題を快刀乱麻（快刀乱麻、丸まった問題を一刀解決する）することができる。加えて、これにより、韓国人が彼我を区別する能力も回復し、其の中に迷夢から抜け出す劇的展開*3も可能だ。もちろん、今のムン・ジェイン政権に、これらの前向きな態度を期待することは不可能である。次の政権で期待できそうだ。それさえも次の政権が「常識（正常）政権」という前提の下である。 世界のどの国も、「巫俗信仰」に陥り迷っている愚かな群衆の機嫌を見ながら、その目の高さに合わせて国政を運営する国はない。今日韓国がこの地球上で唯一である。愚かな群衆は啓導の対象であって、迎合の対象となることはない。大韓民国はいつまで「巫俗信仰」に陥った愚かな群衆がしようとするように振り回されながら未来を台無しにするのだろうか？
記事へのコメント manaho 2019-08-27 午後4:48 韓国人の無条件反日思想の根は無条件民族第一主義の歴史観の教育のためでもある。私は子供のころから、いわゆる植民地教育史観を斥した民族史観国史教育を受けた。教育を受けた内容がちょっとおかしいと思った最近になって、反日種族主義という本を読んで多くの疑問が解けた。一日も早く祖国が正常化され、通常の国史教育を教えなければならない。現在、韓国の左傾化された原因の根は全教祖の歴史、社会教育のためだ。子供の頃のアイドルである先生の教えは生涯残る。- 政治家先生の教育監直接選挙制をなくし、全教祖を解散する。師の教権より弟子の人権が優先されるような主客転倒、居直りの現実が恐ろしいだけである。日本では、先生がどのように教えるか、教育現場を是非一度行ってみなさい。
現在の韓国に蔓延している反日の根底に根拠のない迷信があるであろう、という点については同意します。
それを取り払う必要がある、と考える人が居ることも納得できます。
でも私は理由（根拠）のある反日や嫌日が悪いものだとは思っていません。
好き嫌いは誰にだってありますし、例えそれが「なんとなく」という理由であっても嘘で塗り固められた被害妄想から来るものでなければ構わないと思っています。（国益という視点では別でしょうが）
そういう意味では「巫俗信仰」を取り除いた韓国が「反日国家」ではなくなる、など楽観もしていませんし、それによって仲良くなる必要も特に感じていません。
隣近所のお付き合いで濃度があるのと同じです。
右隣の家には旅行のお土産を買って帰るけれども、向かいは顔を見たら挨拶する程度、左隣とは目も合わせない、なんて普通にあることじゃないですか？
共通の敵を持つもの同士が必ずしも味方であるとは限りませんし、そもそも韓国にとって北朝鮮は敵なのか、そこからして疑問ですし。
文氏最側近を強制捜査、文政権に打撃
2019.8.27 産経新聞 大統領が法務部長官候補に指名した最側近の曺國（曺國、54歳）前青瓦台民政主席秘書官をめぐる娘の大学不正入学疑惑など、一連の疑惑と関連し、ソウル中央地検は27日、娘の母校の高麗大とソウル大など重数箇所を一斉に家宅捜索することにより、本格的な捜査に着手した。 曺氏はムン・ジェイン政権が「積弊精算」という名の下に推進している朴槿恵（朴槿恵）、李（李明博）政権時の不正を正すと司法改革の先鋒に立った人物である。日本政府による輸出管理厳格化措置以後は、右派政治家やメディアに向かって「親日」や「売国」という式の非難を浴びせ、反日を過度に煽るという指摘も受けた。 法務部長官としての適合性を審査する国会の人事聴聞会が9月2日、3日に予定された状態で、四方を統括する責任者に指名された候補者に向けて捜査のメスが加えられただけに、ムン・ジェイン政権としては打撃が避けられないことになった。曺氏は27日、<検察の捜査を通じて、すべての疑惑が明らかになることを望む>と取材陣に明らかにすると、法務部長官就任を放棄しないという立場を見せた。 政権与党が、一連の疑惑について「偽ニュース」と規定しながら曺氏を擁護したが、野党側は法務部長官指名の撤回を要求するところだ。 曺氏の20代の娘は、高校在学中に大学医学部の研究室で2週間のインターンシップをしただけなのに、研究論文の筆頭著者（第1著者）に名前を上げ、該当論文を利用して、大学に不正入学したという疑惑が提起されている状態だ。大学院のときの奨学金を不正受領したという疑惑も提起された。パク・クネ大統領の弾劾も、知人チェ・スンシル（崔順実）被告の娘の大学不正入学疑惑から出発した。それほど、韓国では有力者（権力者）の子の不正入学について、世論が敏感である。 これらの最近の怒りの世論は、50%以上を維持していたムン・ジェイン政権の支持率に悪影響を及ぼしている。併せて、曺氏と関連した投資（ファンド）不正疑惑など、彼の家族が関与した複数の疑惑まで浮上した状態で、当該投資（ファンド）関連オフィスがまた、今回押収捜査を受けた
28日付けの産経新聞朝刊2面の記事の抜粋を翻訳されたものです。
今日の産経新聞は産経抄でもこのネタを取り扱っていましたので、抜粋して紹介しておきます。
2019.8.28 産経新聞（産経抄） 韓国大統領府の民情主席秘書官といえば、政府高官の監視など強い権限を持つ。文在寅大統領は2年前の就任時、検察出身者が就任するのが慣例だったポストに、ソウル大教授の法学者、曺国氏を抜擢した ▼曺氏は期待通り、朴槿恵前大統領時代の高官の逮捕に辣腕を振るい、内閣改造の目玉として法相に内定していた。 検察が一斉捜査に乗り出したのは、文氏の側近でもある曺氏をめぐる数々の疑惑である ▼なかでも検察は、曺氏が娘を名門大学に不正入学させた疑惑に注目する。誰もが、朴前大統領時代のスキャンダルを思い出す。 まさにカール・マルクスが残した名言通りである。「歴史は繰り返す。1度目は悲劇として。2度目は喜劇として」。 2003年から5年続いた盧武鉉政権は、ひたすら親北・反日政策を貫いた。 盧氏の側近だった文氏が、路線をそのまま受け継いだ結果が、史上最悪といわれる現在の日韓関係である 文政権が、日本との軍事情報を共有するGSOMIAの破棄に踏み切ったのは、国民の目を曺氏のスキャンダルからそらすためが。一部の韓国メディアの指摘には驚いた。もし事実なら、国の安全より政権の維持を優先したことになる。
